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ディフェンシブ株（ディフェンシブ銘柄）
読み：でぃふぇんしぶかぶ（でぃふぇんしぶめいがら）
ディフェンシブ株とは、景気の良し悪しに左右されにくく、経済が低迷している時期でも比較的安定した業績を保ちやすい企業の株のことをいいます。たとえば、食品、医薬品、電力、ガス、水道など、人々の生活に欠かせない商品やサービスを提供する業種の企業が該当します。
これらの企業は景気が悪くなっても需要が大きく減ることが少ないため、株価も大きく下がりにくい傾向があります。そのため、リスクを抑えながら資産を守りたい投資初心者や、安定的な運用を目指す長期投資家にとって、ディフェンシブ株は有力な選択肢の一つとなります。ただし、景気が回復して市場全体が大きく上昇する局面では、値上がりの勢いが限定的になる場合もあるため、投資の目的に応じてバランスをとることが大切です。
関連する専門用語
分散投資
分散投資とは、資産を安全に増やすための代表的な方法で、株式や債券、不動産、コモディティ（原油や金など）、さらには地域や業種など、複数の異なる投資先に資金を分けて投資する戦略です。 例えば、特定の国の株式市場が大きく下落した場合でも、債券や他の地域の資産が値上がりする可能性があれば、全体としての損失を軽減できます。このように、資金を一カ所に集中させるよりも値動きの影響が分散されるため、長期的にはより安定したリターンが期待できます。 ただし、あらゆるリスクが消えるわけではなく、世界全体の経済状況が悪化すれば同時に下落するケースもあるため、投資を行う際は目標や投資期間、リスク許容度を考慮したうえで、計画的に実行することが大切です。
バリュー株
バリュー株とは、企業の財務状況や資産価値と比較して割安に取引されている株式を指します。一般的に、成長が鈍化した企業や市場から注目されていない企業に多く、配当利回りが高い傾向にあります。投資家は、企業価値が市場に正しく評価されることで株価が上昇し、利益を得ることを期待して投資します。
配当利回り
配当利回りは、株式を1株保有したときに1年間で受け取れる配当金が株価の何％に当たるかを示す指標です。計算式は「年間配当金÷株価×100」で、株価1,000円・配当40円なら4％になります。 指標には、実際に支払われた金額で計算する実績利回りと、会社予想やアナリスト予想を用いる予想利回りの2種類があります。株価が下がれば利回りは見かけ上上昇するため、高利回りが必ずしも割安や安全を意味するわけではありません。 安定配当の見極めには、配当性向が30～50％程度であること、フリーキャッシュフローに余裕があることが重要です。また、権利付き最終日の翌営業日には理論上配当金相当分だけ株価が下がる「配当落ち」が起こります。 日本株の配当は通常20.315％課税されますが、新NISA口座内で受け取る配当は非課税です。配当利回りは預金金利や債券利回りと比較でき、インカム収益を重視する長期投資家が銘柄や高配当ETFを選ぶ際の判断材料となります。
シクリカル株（景気敏感株）
シクリカル株（景気敏感株）とは、自動車、鉄鋼、半導体、資本財、海運など、景気拡大期に売上や利益が急速に伸びやすい一方、景気後退局面では業績が大きく落ち込みやすい業種の株式を指します。企業活動や消費者需要が好転する局面では生産量や受注残が増えるため株価が上昇しやすく、反対に景気が冷え込むと設備投資や耐久消費財の需要が減少して株価が下落しやすいという特徴があります。 そのため投資家は景気循環の局面を見極めてシクリカル株の比率を調整することで、ポートフォリオの収益機会を高めたり、リスクを抑えたりする戦略を取りますが、タイミングを誤ると損失拡大につながる可能性があるため注意が必要です。
