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DI（ディフュージョン・インデックス）
読み：でぃふゅうじょん・いんでっくす
DI（ディフュージョン・インデックス）とは、景気動向や経済活動の広がりを把握するために用いられる指標で、経済の各分野で「良い」「普通」「悪い」といった判断の割合を数値化して示します。主にアンケート調査をもとに作成され、「良い」と回答した割合に「普通」の半分を加えた数値がDIとなります。
たとえば、景気に関する意識調査でDIが50を上回れば、好調と感じている人が多いと解釈され、50を下回れば不調と見なされます。DIは日本銀行の短観や内閣府の景気動向指数などにも使われており、企業や投資家が景気の方向性を見極めるうえでの有力な参考指標です。
関連する専門用語
景気動向指数（CI）
景気動向指数は、内閣府が毎月発表する経済指標で、景気の局面や転換点を把握しやすくするために複数の統計を合成して作られます。指数は「先行指数」「一致指数」「遅行指数」という三つの系列に分かれ、将来の景気を予見する先行指数、現在の景気水準を示す一致指数、そして景気変動を後追いで確認する遅行指数がそれぞれ１００を基準年として算出されます。これにより、企業や投資家、政策担当者は景気の流れを多角的に捉え、設備投資や金融政策のタイミングを判断する材料とすることができます。
PMI（購買担当者景気指数）
PMI（Purchasing Managers' Index、購買担当者指数）とは、製造業やサービス業の企業に勤務する購買担当者へのアンケート調査をもとに、景気の動向を把握するために用いられる経済指標です。 一般的に、PMIの数値が 50を上回ると経済の拡大（景気が良い方向） を、50を下回ると経済の縮小（景気が悪化傾向） を示します。 調査対象には「新規受注」「生産」「雇用」「納期」「在庫」などがあり、現場に近い購買担当者の“肌感覚”を反映するため、景気の先行指標として非常に注目されています。 PMIには主に以下の2種類があります： - 製造業PMI：工場の生産活動の活発さを測る指標。景気の先行きを占う意味で特に重視されます。 - サービス業PMI：サービス業の活動状況を表し、先進国ではGDP比で大きな割合を占めるため重要性が高まっています。 アメリカ、中国、ユーロ圏、日本などで毎月公表されており、発表直後には株式・債券・為替市場が大きく反応することもあります。たとえば、アメリカのISM製造業PMIが市場予想を下回れば、景気減速への懸念から株価が下落することがあります。 このように、PMIは景気の“スピードメーター”とも呼ばれ、投資判断において非常に重要な指標のひとつです。
短観（日銀短期経済観測調査）
短観とは、「日銀短期経済観測調査」の略で、日本銀行が全国の企業に対して定期的に実施している景気動向に関するアンケート調査です。年に4回（3月、6月、9月、12月）公表され、大企業から中小企業までさまざまな業種の企業が対象となります。 この調査では、現在の景気に対する評価や、将来の業績見通し、設備投資の計画などがまとめられており、中でも「業況判断DI」という指標は、景気の先行きを把握する上で重要なものとされています。短観は日本経済の実態をタイムリーに反映しているため、政府や投資家、企業の経営判断など、幅広い分野で活用されています。
