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実質コスト
読み：じっしつこすと
実質コストとは、投資信託を１年間保有した場合に投資家が実際に負担する全ての費用を合計し、期中の平均純資産総額で割って割合として示したものです。信託報酬のほかに売買委託手数料や監査費用、保管費用など運用に付随する細かな経費も含まれるため、名目の信託報酬より高くなるのが一般的です。多くの場合、決算後に運用報告書で公表されるため事前に完全な数値を知ることはできませんが、同じカテゴリのファンド同士を費用面で比較する際に最も実態に近い指標として役立ちます。
関連する専門用語
信託報酬
信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇％と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV（Net Asset Value）に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1％超、インデックス型では0.1％台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER（Total Expense Ratio）や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。
運用報告書
運用報告書とは、投資信託などの金融商品について、一定期間ごとの運用状況や成果、保有資産の内容、運用方針の変更点などをまとめて投資家に知らせるための書類です。投資信託を管理・運用している運用会社が作成し、通常は半年または1年ごとに発行されます。報告書には、基準価額の推移や分配金の実績、市場環境の変化なども記載されており、投資家が自分の資産がどのように運用され、どのような成果が出ているのかを確認する手助けになります。初心者にとっても、自分の資産がどこに投資され、どのような結果を生んでいるのかを理解するうえで、非常に役立つ資料です。
