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IRR（Internal Rate of Return）
読み：あいああるあある（いんたあなる・れえと・おぶ・りたあん）
IRRとは、投資によって得られる将来のキャッシュフローを現在価値に割り引いたとき、その合計が初期投資額と等しくなる割引率のことを指します。日本語では「内部収益率」とも呼ばれ、投資の収益性を評価する代表的な指標の一つです。この指標が高ければ高いほど、その投資案件は高い利回りが見込めるとされます。
たとえば、不動産投資やベンチャーキャピタルなど、長期間にわたるキャッシュフローが見込まれる事業では、IRRを基準に投資判断が行われることがあります。IRRが資本コスト（期待利回り）を上回る場合、その投資は価値があると判断されます。ただし、キャッシュフローの変動が大きいとIRRが複数存在したり、直感に反する結果になることもあるため、NPV（正味現在価値）など他の指標と併用することが望ましいです。
関連する専門用語
NPV（Net Present Value/正味現在価値）
NPV（正味現在価値/Net Present Value）とは、投資判断のための指標の一つです。将来得られるキャッシュフロー（利益）を現在価値に換算して合計したもので、投資の採算性を測るのに使われます。 一般的に、NPVがプラスならその投資は経済的に価値があり、マイナスなら避けるべきと判断されます。NPVが大きいほど投資の魅力度が高いとされますが、計算には「割引率」（将来の利益を現在価値に換算するための率）が関係し、リスクが高いほど割引率も高くなります。 企業では、新規事業や設備投資の判断にNPVを用いますが、個人投資家にとっても、不動産投資や事業投資の収益性を評価する際に役立ちます。 ただし、NPVは将来のキャッシュフローの予測が正確であることを前提とするため、不確実性があることも考慮する必要があります。
資本コスト
資本コストとは、企業が外部から資金を調達する際に、投資家や債権者が期待する最低限のリターン、すなわち「要求される期待利回り」を指します。企業が株主から資本を集める場合には株主資本コストが、銀行や社債市場から借入を行う場合には負債コストが発生します。これらを企業の資本構成比率に応じて加重平均したものが「加重平均資本コスト（WACC）」であり、企業価値評価や投資判断の基準として実務で広く用いられています。 企業は、自らの投資活動によって得られる投下資本利益率（ROIC）とWACCを比較することで、企業価値を創造しているか否かを判断します。ROICがWACCを上回れば企業価値は増加し、下回れば逆に価値を毀損していることになります。また、WACCはDCF法（ディスカウント・キャッシュフロー法）における割引率としても不可欠であり、将来キャッシュフローを現在価値に換算する際の基準として用いられます。 株主資本コストは、一般的にCAPM（資本資産価格モデル）を用いて算出されます。具体的には、無リスク金利に、株式の市場変動性を示すベータと市場リスクプレミアムを乗じて求めます。一方、負債コストは、社債の利回りや銀行借入金利などを基に評価され、法人税の節税効果（利息の税控除）を加味して、税引後で算定されるのが通例です。 資本コストの水準は業種によって異なり、公益事業やインフラ企業のように安定収益型の業種では4〜6%程度、成長期待の高いIT企業やスタートアップでは8〜10%程度が一つの目安とされます。企業の設備投資やM&Aの判断においては、想定されるリターンがWACCを上回るかどうかが採算ラインとなり、投資家にとっては企業がどれほど高いハードルを超えてリターンを得ているかを測る重要な評価指標となります。
キャッシュフロー
お金の流れを表す言葉で、一定期間における「お金の収入」と「支出」を指します。投資や経済活動では特に重要な概念で、現金がどれだけ増えたか、または減ったかを把握するために使われます。キャッシュフローは大きく3つに分かれます。 1つ目は本業による収益や費用を示す「営業キャッシュフロー」、2つ目は資産の購入や売却に関連する「投資キャッシュフロー」、3つ目は借入金や配当などの「財務キャッシュフロー」です。 キャッシュフローがプラスであれば手元にお金が増えている状態、マイナスであれば減っている状態を示します。これを理解することで、資産の健全性や投資先の実態を見極めることができ、初心者でも資金管理や投資判断の基礎として役立てられます。
DCF法
DCF法（ディスカウンテッド・キャッシュ・フロー法）とは、将来その資産や事業が生み出すと見込まれるキャッシュフロー（現金収支）を、一定の割引率で現在価値に換算して合計することで、資産や企業の本質的な価値を算出する方法です。投資の意思決定や企業価値の評価などに広く使われています。 たとえば、ある企業が今後5年間で毎年1,000万円のキャッシュフローを生むと予想される場合、それを将来の金額のまま単純に足すのではなく、「そのお金を今の価値に直したらいくらか？」という考え方で評価します。ここで用いられるのが割引率や現価係数です。 初心者の方には、「将来のお金を今の価値に直して、投資に見合うかを判断する方法」とイメージするとわかりやすいでしょう。DCF法は、企業の見た目の利益や資産の大きさではなく、「将来の稼ぐ力」に着目した、より理論的で実用的な評価手法といえます。
複利
複利とは、利息などの運用成果を元本に加え、その合計額を新たな元本として収益拡大を図る効果。利息が利息を生むメリットがあり、運用成果をその都度受け取る単利に比べ、高い収益を期待できるのが特徴。短期間では両者の差は小さいものの、期間が長くなるほどその差は大きくなる。
