市場価格調整は、利率があらかじめ保証されている終身保険・養老保険・個人年金保険などで途中解約や減額、繰上げ受取を行う際に適用される仕組みです。保険会社は契約者から預かった保険料を長期債券などで運用しているため、解約時点の市場金利と契約時（または利率更改時）の市場金利との差によって債券価格が変動します。この価格変動による損益を契約者にも反映させ、公平性を保つのが市場価格調整の目的です。

具体的には、解約時点で残存期間に相当する市場金利を取り、契約時との金利差と残存期間を掛け合わせた調整率を計算し、その分だけ解約返戻金を増減させます。金利が下がっていれば債券価格は上昇するため返戻金が増え、金利が上がっていれば返戻金は減ります。同じ金利差でも残存期間が長いほど増減幅が大きくなるのが特徴です。

なお、市場価格調整はあくまで途中解約や減額などに限定して適用され、満期保険金や死亡保険金、予定利率の更改時点での年金原資などには掛からないのが一般的です。また、契約初期費用を回収する目的で設定される「解約控除」とは仕組みも趣旨も異なりますが、多くの商品で両方が併用されています。

保険会社側にとっては、途中解約による資産売却損を契約者とシェアできるため、長期運用前提の商品でも予定利率を比較的高めに設定しやすくなるメリットがあります。一方、契約者側には、金利上昇局面で早期解約すると返戻金が大きく目減りするリスクがあるため、資金の流動性を重視する場合には不向きです。したがって、市場価格調整付きの商品は「長期にわたり保有する資金で加入する」という前提で検討することが重要です。