高配当ETFのVYMはおすすめしないってなぜ？4つの弱点やデメリット・配当金や利回りを徹底解説！

VYMとは？米国高配当ETFの基本と3つの強み

VYMは、Vanguard社が提供する米国高配当株式ETF（正式名称：Vanguard High Dividend Yield ETF）です。2006年11月に設定され、米国株式市場の中から「平均以上の配当を出す大型株」へ幅広く投資します。「FTSEハイディビデンド・イールド指数」をベンチマークとし、不動産（REIT）を除外した約500銘柄で構成。直近の分配利回りは約2.6～3.0%、経費率はわずか0.06%と非常に低コストです。分配金は年4回支払われ、楽天証券やSBI証券など主要ネット証券で、新NISAの成長投資枠でも購入できます。

VYMが多くの投資家から支持される背景には、以下の3つの強みがあります。

強み1. 運用方針：FTSE High Dividend指数で大型バリューに分散

VYMは、予想配当利回りが市場平均を上回る米国大型株（REITを除く）で構成される「FTSEハイディビデンド・イールド指数」に連動します。約500銘柄に幅広く分散しているのが最大の特徴で、上位10銘柄の比率も低く、特定銘柄への集中リスクを抑えています。

セクター構成は金融が約23%と最も高いものの、産業、ヘルスケア、生活必需品など他の主要セクターにも10%前後で分散されています。市場平均（S&P500）と比べても、金融の比率が高く、情報技術の比率が低いため、景気後退期には注意が必要ですが、ディフェンシブセクターも多く含むため下落相場での底堅さも期待できます。

総じて、高配当ETFの中では癖が少なく、長期保有しやすいポートフォリオです。

ETFについては、以下の記事で詳しく解説しています。

強み2. 経費率0.06％：圧倒的な低コスト

VYMの経費率は年0.06%と、競合するSPYD（0.07%）やHDV（0.08%）より低く、業界最安水準です。長期投資ではコストの差がリターンに直接影響するため、この低コストは大きな利点です。純資産総額も約509億ドル（約7.2兆円）と巨大で流動性も高いため、安心して取引できます。

強み3. 四半期分配と増配実績：安定した配当の積み上げ

VYMは年4回（3月・6月・9月・12月）に分配金を支払い、その額は長期的に増加傾向にあります。金融危機後、2010年から13年連続で増配を達成し、年間分配金は14年で2倍以上になりました。近年の平均増配率も年5～7%と安定しており、コロナショック時にも減配しなかった実績は、インカム投資家にとって大きな安心材料です。

VYMはおすすめしないと言われる4つの弱点

多くの魅力を持つVYMですが、「おすすめしない」という声があるのも事実です。これはVYM自体の欠陥というより、他のETFとの比較や投資目的とのミスマッチが原因であることがほとんどです。

ここでは代表的な4つの弱点を率直に検証します。これらを正しく理解することが、ご自身の投資方針にVYMが合うかどうかの判断材料になります。

弱点① 配当利回りが“中間レンジ”

VYMの分配利回りは約2.6～3.0%台で、SPYD（4～5%台）やHDV（3.5%以上）といった他の高配当ETFと比較すると見劣りします。「とにかく高い利回りが欲しい」という投資家には物足りなく映る可能性があります。

これは、VYMが極端な高利回り銘柄に集中せず、ポートフォリオの安定性とのバランスを取った設計になっているためです。

弱点② 増配ペースがVIGやSCHDに劣る

VYMは安定増配の実績がありますが、近年の増配ペースは年5%前後に落ち着いており、過去よりは鈍化傾向にあります。

特に、SCHD（シュワブ米国配当株ETF）が記録する年平均10%超のような高い配当成長率と比較すると、将来のインカム（配当収入）の伸びしろという点で見劣りします。

弱点③ 金融セクター偏重と景気敏感性

VYMは構成比率の20%超を金融セクターが占めており、景気後退局面では株価や配当が打撃を受ける可能性があります。

また、GAFAに代表されるような高成長ハイテク株をほとんど含まないため、ハイテク株が市場を牽引するような強気相場では、S&P500などの市場平均リターンに後れを取りがちです。

弱点④ 為替リスクと二重課税

日本の投資家にとって、VYMは海外ETFならではの2つの課題があります。

1.為替リスク：ドル建て資産のため、円高が進むと円換算でのリターンが目減りします。 2.二重課税：分配金には、まず米国で10%の源泉税が課されます。NISA口座を利用すれば日本国内の約20%の課税は非課税になりますが、この米国源泉税は還付されません。そのため、額面の利回りよりも手取り額は低くなります。

海外ETF配当の二重課税を防ぐにはこちらのQ&Aもご参照ください。

為替リスクの影響についてはこちらのQ&Aをご参照ください。

デメリットを踏まえてVYMを活用できる3つのシナリオ

VYMの弱点を理解した上で適切に位置付ければ、VYMは資産運用の心強い武器となります。ここでは、具体的な3つの活用シナリオを提案します。

シナリオ① コア資産として配当と値上がり益を両取りする

VYMをポートフォリオの「コア（中核）」に据え、受け取った配当を再投資することで、「配当＋値上がり益」による複利効果を狙う戦略です。

VYMは高配当ETFの中では値動きが比較的安定しており、長期のトータルリターンも良好です。配当を再投資し続けることで、将来の配当額そのものを増やしながら、着実な資産成長を目指せます。

シナリオ② S&P500/オルカンと組み合わせるコア・サテライト戦略

S&P500や全世界株式（オルカン）といった市場全体に連動するインデックスファンドを「コア（主軸）」とし、VYMを「サテライト（衛星）」として組み合わせる戦略です。

狙いは、市場全体の成長性を享受しつつ、VYMでポートフォリオ全体の配当利回りを底上げし、下落相場でのクッション効果（下値抵抗力）を得ます。

期待される効果は、「攻め（S&P500等の成長性）」と「守り（VYMの安定性・インカム）」のバランスが取れた、より強固なポートフォリオを構築できます。

シナリオ③ NISA非課税枠で退職後のインカム源を確保する

新NISAの非課税メリットを最大限に活用し、VYMからの分配金を老後の生活費にあてる、インカム重視の戦略です。

このシナリオのメリットは、NISA口座なら国内課税（約20%）がかからず、より多くの分配金を手元に残せます。元本を取り崩すことなく、「配当金で生活を補う」という理想的な形を実現しやすくなります。

例えば、仮に1,000万円分のVYMをNISA口座で保有した場合、年間で約27万円（税引後利回り2.7%で計算）の非課税収入が期待でき、年金の心強い上乗せになります。

新NISAでETFを選ぶコツについては、以下の記事で詳しく解説しています。

米国高配当ETF比較：VYMとSPYD・HDV・VIG・SCHDどっちを選ぶべき？

高配当ETFを選ぶ上では、「いま受け取れる配当（利回り）」、「将来の配当成長（増配）」、そして「下落相場での粘り（安定性）」という3点が大切な軸となります。

ここでは、VYMを基準として、SPYD、HDV、VIG、SCHDを個別に比較します。各ETFの設計思想や採用指数、最新の利回り、経費、安定性を示す各種指標を整理し説明します。

主要ETFの比較表

安定配当のVYMと高利回り特化のSPYDの比較ポイント

両者の最初の違いは、VYMが「広く分散し不動産投資信託（REIT）を除外する」のに対し、SPYDは「S&P500の中から配当利回りが高い上位80銘柄に均等な比率で投資する」という設計にあります。

VYMはFTSE High Dividend Yield指数に連動し、セクターの偏りを抑えつつ、大型の配当株へ幅広く投資します。一方、SPYDは指数の特性上、不動産や公益事業の比率が高くなりやすく、金利や景気の動向に影響を受けやすいポートフォリオになる傾向があります。

配当利回りの違い：中配当で安定したVYMと高配当で景気に左右されやすいSPYD

VYMの直近30日SEC利回りは2.57%（2025年7月31日）と中程度の水準で、分散性の高さも相まって持続性を重視した設計です。

対するSPYDは4.69%（2025年6月30日）と、現時点で受け取れる金額は大きいものの、その利回り水準は景気や金利の変動で振れやすい特性を持っています。利回りは常に市況により変動します。

暴落耐性の違い：分散に強みのあるVYMと、セクター偏重で下落幅が大きくなりやすいSPYD

VYMは500を超える銘柄を保有することで、特定の企業やセクターが不調なときのリスクを和らげます。また、REITを含まない指数設計は、金利が上昇する局面での価格変動を緩和しやすい構造です。

一方でSPYDは、構成する全銘柄に均等に投資するため、不動産が23%、公益事業が18%といった金利の動きに敏感なセクターへの比重が高く、相場の下落時には値下がり幅が大きくなる可能性に注意が必要です。

投資家タイプ：総合バランスのVYM、分配金の大きさを優先するならSPYD

将来を見据えつつ安定した配当を積み上げたい長期投資家にはVYMが適しています。一方で、「毎年のインカム額をできるだけ大きくしたい」という明確な目的がある場合にはSPYDが選択肢になるでしょう。

ただし後者は、利回りが高い分、市場の状況に価格が左右されやすいため、資産全体での分散や現金管理と組み合わせて活用することが現実的です。

分散型のVYMと守備型のHDVの比較ポイント

VYMは市場平均以上の配当を狙う大型株に幅広く投資し、約580銘柄という厚い分散によって安定性を確保します。

対照的にHDVは、モーニングスターの配当フォーカス指数を採用し、「財務健全性」といった品質基準をクリアした約75銘柄に絞り込む、守りを重視した手法です。

この設計思想の違いが、利回りの水準や値動きの大きさの差として表れています。

利回りと増配傾向の違い：安定増配のVYMと、やや高利回りで品質重視のHDV

VYMの直近30日SEC利回りは2.57%（2025年7月31日）です。一方、HDVは3.33%（2025年6月30日）とやや高めで、指数の品質審査により配当の持続可能性に重点を置いています。

増配率は年や市場の状況で変動しますが、VYMは広い分散で、HDVは銘柄選別で、それぞれ配当の安定を追求する点が異なります。

下落局面での違い：広い分散のVYMと、低ベータ・低ボラティリティを志向するHDV

VYMは保有銘柄数が多いため、個別企業の問題が全体に与える影響を軽減します。

HDVの特長は、過去3年のベータ値が0.64、標準偏差が14.16%と、市場平均（S&P500）に比べて値動きが抑えられてきた点です。

品質を重視するがゆえに上昇相場では物足りなさを感じる場面もあり得ますが、下落局面に強い点を評価するなら有力な選択肢です。

投資家タイプ：幅広い市場配当を取り込みたいならVYM、守備力を厚くしたいならHDV

配当と分散をバランス良く取り入れたい場合はVYMが使いやすく、景気減速や金利変動といった局面での粘り強さを重視するならHDVが適しています。

HDVは銘柄数が少ないものの、品質を重視した採用ルールが値動きのブレを抑える設計になっており、ポートフォリオ全体の守りを固めるのに向いています。

安定配当のVYMと増配成長に強いVIGの比較ポイント

VIGは「連続増配」を重視する指数（S&P U.S. Dividend Growers）を採用し、少なくとも10年以上連続で配当を増やしている企業群に投資します。現時点での利回りは控えめでも、長期的な配当の成長力に期待するのがその設計思想です。これは、現在の受取配当額と分散を重視するVYMとは異なる考え方に基づいています。

配当と増配率の違い：いまの受け取り重視のVYMと、将来の伸びを狙うVIG

VYMの直近30日SEC利回りは2.57%（2025年7月31日）という中程度の水準です。

対するVIGは1.65%（2025年7月31日）と低めですが、10年以上の連続増配という厳しい条件を満たす銘柄で構成されており、将来的に受け取る配当が増えていくことを目指します。

この目的の違いが、現在の配当水準の差に表れています。

リターンの源泉の違い：インカム中心のVYMと、配当成長が牽引するVIG

VYMは、受け取った配当を再投資することで資産を増やしていく複利効果が主な原動力となります。

一方VIGは、連続増配という企業の優れた収益基盤に投資し、時間の経過とともに配当額そのものが増えることを期待する設計です。

同じ配当系ETFでも、「現在の受け取り」と「将来の伸び」で担う役割が全く異なります。

投資家タイプ：安定キャッシュフローのVYM、配当成長の長距離走を狙うならVIG

安定的な収入源として配当を重視するならVYMが、長期的な視点で配当の成長を原動力とした総リターンを狙うならVIGが選びやすいでしょう。VIGは短期的に受け取る配当は控えめですが、その増配傾向が総合的な資産成長に寄与しやすい点が核心です。

バランス型のVYMと三要素が揃ったSCHDの比較ポイント

SCHDは配当の「質」にこだわるDow Jones U.S. Dividend 100指数を採用しています。10年以上の配当実績や、ROE（自己資本利益率）、フリーキャッシュフローと負債の比率といった品質指標を総合的に評価して構成銘柄を決めるため、利回り、増配、安定性という三つの要素をバランスさせた設計です。

VYMは、より広く市場の高配当銘柄を捉える普遍的なアプローチと言えます。

利回りと増配の違い：VYMは中配当、SCHDはやや高めで質に裏打ち

VYMは2.57%（2025年7月31日）の中配当水準です。一方SCHDは、30日SEC利回りが3.74%（2025年8月25日）、過去12カ月分配利回りが3.87%（2025年7月31日）と、受け取れる配当水準は相対的に厚めです。

品質基準を組み込むことで、単に利回りだけを追求しない点が設計上の強みです。

安定性の違い：VYMは広い分散、SCHDは品質スクリーニングと市場連動性の両立

VYMの強みは、広い分散によって個別銘柄が不調な際のリスクを抑える点にあります。

SCHDは、過去3年のベータ値が1.00、標準偏差が15.12%と、市場全体とほぼ同じような値動きをする中で、質の高い銘柄を選び出すという特徴を加えています。これにより、上昇相場に大きく遅れることなく、下落局面では銘柄の質の高さが支えとなるような、中庸の安定性を目指します。

投資家タイプ：広く堅実な受け皿のVYM、三要素の均衡を求めるならSCHD

「配当、増配、安定」という三つの要素を一つのETFで実現したい投資家にはSCHDが合っています。

まずは王道である分散投資と低コストで配当を得たいと考えるなら、VYMが軸にしやすい選択です。

この二つは補完的な関係も築きやすく、組み合わせて保有することも現実的な戦略です。

VYMと各ETFに共通する実用性の比較

どのETFも、経費率が非常に低く、資産規模が大きく、年4回の分配金支払いがあるという点で共通しており、長期投資の土台に据えやすい設計です。コストの差はわずかでも、10年、20年という期間で見ると複利効果に影響してきます。利回りを比較する際は、指標の定義が異なる場合があるため、同じ種類の指標で比べることが実務上のコツです。

経費率の実態：0.05〜0.08%の最安水準で長期コストに効く

VYM 0.06%、VIG 0.05%、SCHD 0.06%、SPYD 0.07%、HDV 0.08%と、いずれも業界で最も低い水準の経費率です。長期の複利運用では0.01%単位の差も無視できません。

商品選択で迷ったら、ご自身の運用方針に合っているかを最優先しつつ、同水準ならより低コストなものを選ぶのが合理的です。

利回り指標の扱い：SEC利回りとTTM分配利回りを混同しない

利回りには、直近30日間の収益を年率換算した「30日SEC利回り」や、過去1年間の分配金実績に基づく「TTM分配利回り」など複数の指標があります。

比較する際は、同じ指標でそろえ、いつの時点のデータかも確認することが重要です。この記事の表では、可能な限りSEC利回りで統一しています。

規模・流動性：どれも十分大きく日常の売買で困りにくい

各ETFは純資産規模が大きく、取引量も潤沢な部類に入ります。例えばSCHDの純資産は約720億ドル（2025年8月26日）と規模が大きく、日常的な売買で不便を感じることは少ないでしょう。

これは実務的な取引コストの面でも安心材料になります。VYMなども同様に、市場で広く取引されています。

VYMがおすすめできる人・できない人

これまでの分析を基に、VYMがどのような投資家に適しているか、その逆にあまり向いていないタイプは何かを具体的に解説します。安定したインカム収入や暴落耐性を重視するディフェンシブな投資家には最適な一方、より高い利回りや株価の大きな成長を狙う攻撃的な投資家には物足りないかもしれません。

VYMが向いている人

YMは、守りを固めつつ着実に資産を育てたい投資家と好相性です。長期的な視点で安定した配当収入を狙う方、市場の変動リスクを抑えたい方、そして既存ポートフォリオに安定感を加えたい方にとって、VYMがなぜ魅力的な選択肢となるのかを具体的に解説します。

1.安定志向の長期投資家

VYMは景気に左右されにくい大型優良株で構成され、安定した株価と増配実績が魅力です。NISA口座でコツコツ買い増せば、非課税の配当収入が着実に積み上がります。短期的な値動きに一喜一憂せず、じっくりとインカム資産を育てたい長期投資家にとって、心強い味方となるでしょう。

2.暴落耐性を重視する人

約500銘柄への分散と不況に強いセクター構成により、VYMは市場全体の下落局面で底堅さを発揮します。大きな値崩れをしにくい実績は、投資家の精神的安定にも貢献します。相場の変動に動じず、どっしりと構えたいディフェンシブな投資家にとって、理想的な守りの資産と言えるでしょう。

3. バランスを求める人

S&P500など成長資産を主軸とする投資家にとって、VYMは最適な補強役です。コア資産の低い配当利回りを補い、ポートフォリオ全体のインカムを向上させます。また、成長株（グロース）と割安株（バリュー）のバランスを取ることで、より安定した資産構成を目指す方に適しています。

VYMが向いていない人

一方で、VYMの安定志向な特性が投資目的と合わないケースもあります。より高い利回りを追求する方、株価の大きな成長を狙う方、またはハイリスクな投資を好む方にとって、なぜVYMが物足りなく感じる可能性があるのか。そのミスマッチの理由を具体的に解説します。

1.利回り最優先の人

VYMの利回り約3%は安定的ですが、インカムの最大化を目指すには物足りない水準です。利回り4%超を狙えるSPYDや高配当個別株の方がキャッシュフローは大きくなります。VYMの分散性よりも、現在の配当金の高さを最優先する投資家には、より利回りに特化した商品が適しているでしょう。

2.値上がり益を重視する人

VYMは成熟した大型バリュー株が中心のため、株価が数倍になるような急成長は期待しにくい構成です。資産を大きく増やすことが目標なら、ハイテク株ETFや個別グロース株が適しています。安定配当よりも、株価の値上がり益（キャピタルゲイン）で積極的に資産を拡大したい投資家には不向きでしょう。

3.攻めの投資を好む人

VYMの堅実で安定した値動きは、裏を返せば「退屈」とも言えます。新興国株や小型株、短期的なテーマ株などで高いリスクを取り、大きなリターンを狙う投資家には刺激が足りないでしょう。「資産を守り育てる」ことより「積極的に増やしにいく」ことを重視する、リスク許容度の高い方には不向きです。

VYMとは弱点を理解し、賢く付き合う

VYMは、「突出した魅力はないが、大きな欠点もない優等生」なETFです。その性質を正しく理解すれば、堅実なインカム（配当収入）と適度な成長を両立できる、非常に優秀な投資対象と言えます。

特に新NISA制度が始まった今、非課税で安定したキャッシュフローを生み出すVYMの価値は、これまで以上に高まっています。ご自身のポートフォリオに「安定した配当」という軸を加えたいなら、VYMは最初に検討すべき、心強いパートナーとなってくれるでしょう。