国内で買えるコモディティETF・投資信託を徹底比較｜金・原油・農産物の注目銘柄と選び方【2025年版】

コモディティ

コモディティとは、世界中で取引される原材料や商品を指します。代表的なものとして、金・銀などの貴金属、原油・天然ガスなどのエネルギー資源、小麦・トウモロコシなどの農産物があります。投資対象としてのコモディティは、インフレ時のリスクヘッジや分散投資の手段として利用されることが多いです。市場の需給バランスや国際情勢によって価格が大きく変動するため、リスク管理が重要になります。

ETF（上場投資信託）

ETF（上場投資信託）とは、証券取引所で株式のように売買できる投資信託のことです。日経平均やS&P500といった株価指数、コモディティ（原油や金など）に連動するものが多く、1つのETFを買うだけで幅広い銘柄に分散投資できるのが特徴です。通常の投資信託に比べて手数料が低く、価格がリアルタイムで変動するため、売買のタイミングを柔軟に選べます。コストを抑えながら分散投資をしたい人や、長期運用を考えている投資家にとって便利な選択肢です。

投資信託

投資信託は、多くの投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。運用によって得られた成果は、各投資家の投資額に応じて分配される仕組みとなっています。 この商品の特徴は、少額から始められることと分散投資の効果が得やすい点にあります。ただし、運用管理に必要な信託報酬や購入時手数料などのコストが発生することにも注意が必要です。また、投資信託ごとに運用方針やリスクの水準が異なり、運用の専門家がその方針に基づいて投資先を選定し、資金を運用していきます。

インフレヘッジ

インフレヘッジとは、物価が上昇する「インフレーション」の影響から資産の価値を守るための対策や投資方法のことをいいます。インフレが進むと、お金の価値が下がり、同じ金額でも買えるモノやサービスの量が減ってしまいます。そうした状況でも資産の実質的な価値を保つために、物価と一緒に価値が上がりやすい資産、たとえば不動産や金（ゴールド）、インフレ連動債などに投資するのが一般的です。インフレヘッジは、将来のお金の価値が目減りするリスクに備えるための重要な考え方です。

ポートフォリオ

ポートフォリオとは、資産運用における投資対象の組み合わせを指します。分散投資を目的として、株式、債券、不動産、オルタナティブ資産などの異なる資産クラスを適切な比率で構成します。投資家のリスク許容度や目標に応じてポートフォリオを設計し、リスクとリターンのバランスを最適化します。また、運用期間中に市場状況が変化した場合には、リバランスを通じて当初の配分比率を維持します。ポートフォリオ管理は、リスク管理の重要な手法です。

分散投資

分散投資とは、資産を安全に増やすための代表的な方法で、株式や債券、不動産、コモディティ（原油や金など）、さらには地域や業種など、複数の異なる投資先に資金を分けて投資する戦略です。 例えば、特定の国の株式市場が大きく下落した場合でも、債券や他の地域の資産が値上がりする可能性があれば、全体としての損失を軽減できます。このように、資金を一カ所に集中させるよりも値動きの影響が分散されるため、長期的にはより安定したリターンが期待できます。 ただし、あらゆるリスクが消えるわけではなく、世界全体の経済状況が悪化すれば同時に下落するケースもあるため、投資を行う際は目標や投資期間、リスク許容度を考慮したうえで、計画的に実行することが大切です。

信託報酬

信託報酬とは、投資信託を運用するための費用として、投資家が保有資産に対して負担する手数料です。運用会社、販売会社、受託会社が投資信託の運用や管理に必要な費用をカバーするために徴収されます。費用は年間の信託財産の一定割合（例：0.1～2％）で計算され、投資信託の純資産価値（基準価額）から日々差し引かれます。そのため、運用成績が悪い場合でも信託報酬は発生し、投資信託を選ぶ際の重要な比較要素となります。

流動性

流動性とは、資産を「現金に変えやすいかどうか」を表す指標です。流動性が高い資産は、短時間で簡単に売買でき、現金化しやすいという特徴があります。例えば、上場株式や国債は市場で取引量が多く、いつでも売買できるため、流動性が高い資産とされています。 一方、不動産や未上場株式のように、売買相手を見つけるのが難しかったり、取引に時間がかかったりする資産は、流動性が低いといえます。 投資をする際には、自分が必要なときに資金を取り出せるかを考えることが重要です。特に初心者は、流動性が高い資産を選ぶことで、急な資金需要にも対応しやすく、リスクを抑えることができます。

キャピタルゲイン（売却益）

キャピタルゲイン（売却益）とは、保有していた資産を売却することで得られる利益のことを指します。株式や不動産、債券、金などの貴金属を購入時の価格より高い価格で売却した場合、その差額がキャピタルゲインです（対義語：インカムゲイン）。 例えば、1,000円で購入した株を1,500円で売却すれば、500円がキャピタルゲインです。ただし、売却時には税制や手数料を考慮する必要があり、特に金融資産では 譲渡益課税 が適用されることが多くあります。 キャピタルゲインは、大きなリターンを得られる可能性がある一方で、購入時より価格が下がると 元本割れのリスク も伴います。そのため、資産運用では 売却益の確保 と 税負担の最適化 が重要な戦略の一つです。

インカムゲイン（インカム）

インカムゲイン（インカム）とは、株式や債券、不動産などの資産を保有していることで定期的または継続的に得られる収益のことを指します。具体的には、株式の配当金、債券の利息、不動産の家賃収入などが代表的な例です。一方で、資産の売買差益から生まれるキャピタルゲインとは異なり、保有し続けることで一定のペースで収入を得る点が特徴です。 インカムゲインを重視する投資では、安定したキャッシュフローを得られることが大きな魅力となります。例えば、株式の配当金は企業の利益から支払われますが、企業の業績や配当方針に応じて増減があるため、定期的なチェックが必要です。債券の利息は発行体の信用力や金利情勢に大きく左右され、金利が上昇すると既存債券の価格が下落するリスクがあります。不動産投資では家賃収入がインカムゲインとなりますが、空室が続いたり修繕費がかさんだりするリスクがあるほか、売却時の価格も景気や立地に左右されるため、投資額の回収が遅れる可能性があります。 これらのリスクを考慮する一方で、インカムゲインには安定性というメリットがあります。資産を保有しているだけでも定期的に資金が手に入り、再投資や生活費に回すことで資産形成を円滑に進めやすい面があります。また、いざ急に資金が必要になった場合には、すぐに売却しなくても配当金や利息で一定の収入を得られる可能性があるため、心理的な安心感につながることもあります。 ただし、インカムゲインを得ようとするあまり、高配当や高利回りをうたう投資商品ばかりに偏ると、発行体の信用リスクや価格変動リスクが高まるケースも考えられます。特に、株式の配当は企業の業績が悪化すれば減配や無配となる恐れがあり、債券の場合でも発行体の破綻リスクや金利上昇リスクが存在します。不動産投資では物件管理の手間や費用が大きく、地方物件などでは買い手が少なく流動性リスクも高くなるため、分散投資の観点で他の資産とバランス良く組み合わせるのが望ましいでしょう。 総じて、インカムゲインは、投資から生まれる継続的な収益を得るための有力なアプローチです。特に、キャピタルゲインだけに頼らず、配当や利息、家賃収入などの定期的な収入源を得ることでリスクを分散しながら安定した資産運用を目指すことができます。ただし、投資対象の選定やリスク管理は欠かせないポイントであり、投資する資金やライフプラン、リスク許容度に応じて最適なバランスを見極める必要があります。

ロールコスト

ロールコストとは、主に先物取引などで、保有しているポジションの期限が近づいたときに、新しい契約に乗り換える際に発生するコストのことを指します。 具体的には、現在の先物価格と次の期日の先物価格との間に差があるとき、その差が損失となる場合に「ロールコスト」と呼ばれます。 たとえば、次の契約の価格が今より高ければ、乗り換えることで追加の支出が発生し、それがコストになります。投資信託やETFなどで先物を利用している商品では、知らないうちにこのコストが発生していることがあります。 特に、原油や株価指数などの商品先物に連動する金融商品を長期で保有する場合は、ロールコストの影響で期待よりも運用成果が伸びないことがあるため、投資初心者の方も知っておくと役立つ重要な概念です。

為替リスク

為替リスクとは、異なる通貨間での為替レートの変動により、外貨建て資産の価値が変動し、損失が生じる可能性のあるリスクを指します。 たとえば、日本円で生活している投資家が米ドル建ての株式や債券に投資した場合、最終的なリターンは円とドルの為替レートに大きく左右されます。仮に投資先の価格が変わらなくても、円高が進むと、日本円に換算した際の資産価値が目減りしてしまうことがあります。反対に、円安が進めば、為替差益によって収益が増える場合もあります。 為替リスクは、外国株式、外貨建て債券、海外不動産、グローバルファンドなど、外貨に関わるすべての資産に存在する基本的なリスクです。 対策としては、為替ヘッジ付きの商品を選ぶ、複数の通貨や地域に分散して投資する、長期的な視点で資産を保有するなどの方法があります。海外資産に投資する際は、リターンだけでなく、為替リスクの存在も十分に理解しておくことが大切です。

レバレッジ

レバレッジとは、借入金や証拠金取引など外部資金を活用して自己資本以上の投資規模を実現する手法です。利益の拡大が期待できる一方、市場の下落や金利の変動で損失が膨らみやすく、追加証拠金（追証）が必要になる場合やロスカットが発生するリスクも高まります。 また、借入金利や手数料などのコストが利益を圧迫する可能性があるため、ポジション管理やヘッジ手法を含めたリスク管理が不可欠です。レバレッジによる損益変動幅が大きくなることで精神的な負担も増えやすい点にも注意が必要です。最終的には、投資目的やリスク許容度を考慮し、適切なレバレッジ水準を設定することで、資産運用の効率を高めつつリスクを抑えることが重要となります。

インバース

インバースとは、株価や指数などの値動きと反対方向に連動する金融商品のことを指します。たとえば、日経平均株価が下落したときに値上がりするよう設計されたETFや投資信託などは、「インバース型」と呼ばれます。 こうした商品は、相場が下落する局面でも利益を得られる可能性があるため、市場が弱気と見込まれるタイミングで活用されたり、保有資産の下落リスクを一部ヘッジする目的で使われることがあります。 ただし、多くのインバース型商品は短期的な値動きに連動するよう設計されており、長期保有には不向きです。時間の経過とともに価格が乖離し、想定通りの効果が得られないこともあるため、仕組みへの理解が必要です。 投資初心者にとってはやや複雑に感じられるかもしれませんが、下落相場に備える手段のひとつとして、知っておくと選択肢が広がります。

NISA

NISAとは、「少額投資非課税制度(Nippon Individual Saving Account)」の略称で、日本に住む個人が一定額までの投資について、配当金や売却益などにかかる税金が非課税になる制度です。通常、株式や投資信託などで得られる利益には約20％の税金がかかりますが、NISA口座を使えばその税金がかからず、効率的に資産形成を行うことができます。2024年からは新しいNISA制度が始まり、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つを併用できる仕組みとなり、非課税期間も無期限化されました。年間の投資枠や口座の開設先は決められており、原則として1人1口座しか持てません。NISAは投資初心者にも利用しやすい制度として広く普及しており、長期的な資産形成を支援する国の税制優遇措置のひとつです。

コンタンゴ

コンタンゴとは、先物取引の分野で使われる用語で、将来の受け渡し価格（先物価格）が、現在の実際の価格（現物価格）よりも高くなっている状態を指します。 このような状態は、商品の保管コストや金利、将来の需給見通しといった要因によって生じます。たとえば原油市場では、現物を今すぐ購入するよりも、数か月後に受け取る契約（先物）のほうが高値で取引されている場合、コンタンゴの状態にあると言えます。 コンタンゴは、先物を利用したETFや投資信託の運用において重要な概念です。なぜなら、これらの商品は満期が近づいた先物契約を定期的に次の限月へと乗り換える必要があり、このときにロールコスト（乗り換えによるコスト）が発生しやすくなるからです。結果として、先物価格が現物価格より高い状態が続くと、長期保有時のパフォーマンスに悪影響を及ぼすことがあります。 やや専門的な用語ではありますが、先物市場に連動する金融商品に投資する際には、コンタンゴがどのように運用成績に影響するかを知っておくことが大切です。

スワップ

スワップとは、金融の世界で「交換」を意味する用語で、異なる通貨や金利の支払いなどを相互に交換する契約のことを指します。 資産運用の分野では、特に外国為替証拠金取引（FX）で頻繁に使われる用語であり、この場合、異なる通貨間の金利差に基づいて発生する受け取りまたは支払いの金額を「スワップポイント」と呼びます。 たとえば、金利の高い通貨（例：メキシコペソ）を買って、金利の低い通貨（例：日本円）を売ると、その金利差に応じてスワップポイントを受け取れることがあります。一方、逆の取引ではスワップポイントを支払うことになります。ポジションを保有している間、毎日自動的に発生するため、収益やコストに継続的な影響を与えます。 また、投資信託やETFなどの中には、「スワップ型」と呼ばれる商品も存在します。これは、実際の資産を保有する代わりに、指数や資産価格に連動する収益を得るためにスワップ契約を利用する構造を採用しているものです。 スワップは一見すると目立たない要素ですが、長期運用では利益や損失に影響を及ぼすことがあるため、仕組みやリスクを理解しておくことが重要です。

JDR形式（日本版預託証券）

JDR形式とは、「Japanese Depositary Receipt（日本版預託証券）」の略で、海外のETFや株式などを日本国内の証券取引所を通じて売買できるようにした仕組みです。 本来、外国籍のETFや株式に投資するには、海外の証券口座や外貨の用意が必要になりますが、JDR形式を利用すれば、円建てで、国内の証券会社を通じて手軽に取引することが可能になります。 この仕組みでは、信託銀行などが海外のETFを実際に保有し、その保有分に対応する預託証券（JDR）を日本国内で発行・上場します。投資家は、そのJDRを売買することで、間接的に海外のETFに投資していることになります。 JDR形式の商品には、以下のような特徴があります。 - 為替リスク：円建てで取引できますが、実際には外貨建て資産に連動しているため、為替変動の影響を受けます。 - 運用コスト：現地ETFに加え、預託や信託にかかる追加のコストが発生する場合があります。 - 分配金の課税：現地で源泉徴収されたうえで、日本でも課税される可能性があり、二重課税となるケースもあります。 それでも、国内の取引所で購入できる手軽さや、海外資産への分散投資の手段としての有用性から、JDR形式は、特に投資初心者にとっても活用しやすい選択肢のひとつとなっています。

アクティブファンド

アクティブファンドとは、運用のプロであるファンドマネージャーが、市場の平均を上回るリターンを目指して積極的に銘柄を選んで運用するタイプの投資信託のことです。 具体的には、独自の分析や調査にもとづいて、将来性があると見込まれる企業や、割安と判断される株式などに投資を行います。こうした運用には高度な専門知識と時間が必要となるため、同じ投資信託でも市場平均への連動を目指す「パッシブファンド」より運用コスト（信託報酬など）が高めになる傾向があります。しかし、その分大きなリターンを狙える可能性もある点が魅力です。 ただし、アクティブファンドだからといって必ずしも市場平均を上回るとは限らないことに注意が必要です。投資判断がうまくいかなかった場合は、損失が出たり、パッシブファンドに劣る成績となったりすることもあります。 投資初心者の方は、ファンドマネージャーの運用実績やファンドの方針、運用コストなどをよく調べたうえで、自分の投資目的やリスク許容度に合った商品を選ぶことが大切です。購入前に「過去の運用成績」や「運用レポート」を確認し、アクティブファンドの特徴を理解してから投資を始めましょう。

インデックスファンド

インデックスファンドとは、特定の株価指数（インデックス）と同じ動きを目指して運用される投資信託のことです。たとえば「日経平均株価」や「TOPIX（東証株価指数）」などの市場全体の動きを示す指数に連動するように設計されています。この仕組みにより、個別の銘柄を選ぶ手間がなく、市場全体に分散投資ができるのが特徴です。また、運用の手間が少ないため、手数料が比較的安いことも魅力の一つです。投資初心者にとっては、安定した長期運用の第一歩として選びやすいファンドの一つです。