ハイイールド債とは？高利回りの仕組みとリスクを解説

ハイイールド債（ジャンク債）とは？

ハイイールド債は、一般に「低格付けだが高利回り」の特徴をもつ債券を指します。ここでいうイールド（yield）とは収益率、すなわち投資家が受け取る利回りを意味します。信用格付けが投資適格（インベストメントグレード）より下位にあるため、発行体は投資家に高い金利を提示して資金を調達する構造です。こうした債券は「ジャンク債」と呼ばれることもあります。

投資不適格とされる格付け水準は、格付機関によって表記が異なりますが、おおむねスタンダード&プアーズ（S&P）ならBB+以下、ムーディーズならBa1以下、R&IではBB+以下が目安です。さらに財務状況が深刻化し、デフォルトが現実的に懸念される水準に落ち込むと「ディストレスト債」と呼ばれ、通常よりもはるかに高利回りで取引されます。

ハイイールド債（ジャンク債）の特徴

ハイイールド債は、投資適格債と比べると信用度が低く、デフォルトを起こす（約束通りの資金返済や利息の支払いがなされない）リスクが高い債券です。信用度が低い分、ハイイールド債は投資適格債に比べて高い利回りとなっています。

ハイイールド債は主に満期の短いものが発行されており、多くは10年未満の満期です。また発行後4〜5年で、発行体による期限前償還がなされるものも少なくありません。

ハイイールド債に投資する際に注意すべき3つのリスク

ハイイールド債（ジャンク債）は高利回りが魅力ですが、リスクも大きく異なります。以下の3つのリスクをしっかり理解したうえで、慎重な判断が求められます。

格付けの確認方法はこちらのFAQもご参照ください。

① デフォルトリスク：返済不能の可能性に備える

ハイイールド債は、投資不適格とされる企業や国が発行するため、返済不能リスクが常に伴います。特に企業が発行する社債では、業績悪化や倒産により利払い不能となるケースがあります。倒産後の回収可能性は、残された資産や再建スポンサーの有無に左右され、最悪の場合は全損もあり得ます。

一方で、国債のデフォルトも可能性はゼロではありません。特に新興国債では、財政悪化に伴い支払延期や減額措置がとられることがありますが、国そのものは存続するため、社債よりはリスクが分散されやすいという特徴があります。

② 流動性リスク：希望通りに売れないことも

ハイイールド債は発行体や銘柄ごとの取引量が少ないため、希望するタイミングや価格で売却できない可能性があります。とくに市場が荒れている局面では、大きく値引きしないと売れない状況になりやすく、本来の評価額を大きく下回る価格での処分が現実的な選択肢となる場合もあります。

③ 高い手数料：見えないコストが投資成果に影響

ハイイールド債の取引は、証券会社との相対取引（OTC）が中心です。市場での流通が限られているため、証券会社が個別に買い手・売り手を探す必要があり、その分手数料が高く設定される傾向にあります。とくに小口投資家にとっては、この取引コストがリターンを大きく削る要因になるため、事前に確認すべき重要ポイントです。

投資適格債では物足りない？──ハイイールド債の利回りと魅力

低金利時代が続くなか、投資適格債（BBB格以上）の利回りでは資産運用の成果に物足りなさを感じる投資家も少なくありません。実際、2025年時点で日本の個人向け10年国債の表面利率は1％程度。米国の投資適格社債であっても、利回りは年3〜4％台が中心です。

こうした中で注目されているのがハイイールド債（ジャンク債）です。信用格付けがBB以下のためリスクは高くなりますが、利回りは5〜8％台に達する銘柄も珍しくありません。これは、同じ債券という資産クラスに属しながらも、リスクを取ることで得られる「利回りのプレミアム」といえます。

また、株式のように価格変動が大きすぎず、満期保有で元本償還が期待できるという債券本来の特性も維持されているため、安定性と収益性のバランスを求める投資家にとって有力な選択肢となります。

特に、 以下に当てはまる人たちにとって、ハイイールド債は「守りすぎず、攻めすぎない」中間ゾーンの収益源として位置づけられます。

• 投資適格債ではリターンが不足している
• 株式はボラティリティが高く躊躇している

もちろん、信用リスクを取る以上、銘柄選定や分散投資は欠かせませんが、それを前提にすれば、ハイイールド債は現在の市場環境において、インカム強化のための実用的な手段として活用できる資産です。

ハイイールド債の格付け変動が生む投資チャンスとは？

ハイイールド債の魅力は、高利回りだけではありません。信用格付けの変動が起こる局面では、投資家にとって新たな収益チャンスが生まれることがあります。特に注目すべきなのが、格上げによって投資適格入りが見込まれる「ライジングスター」と、格下げによってハイイールド化する「フォーリンエンジェルズ」の2つの動きです。

格上げの予兆を捉える：ライジングスターの活用法

ライジングスター（Rising Stars）とは、現在はハイイールド債（非投資適格）に分類されているものの、信用格付けの改善により、近い将来に投資適格債への格上げが見込まれる銘柄を指します。格上げの可能性が高まると市場の注目が集まり、価格は徐々に上昇していく傾向があります。

格付け記号の基礎は以下の記事で詳しく解説しています。

この局面では、格上げ前の高い利回りを享受しながら、将来的なキャピタルゲインも同時に狙えるという、“利回りと値上がり益の両取り”が可能になります。 ただし、格上げが確定ではない以上、過度な楽観は禁物です。市場がすでに将来の格上げを織り込み済みであれば、期待に反した場合の下振れリスクも想定しておくべきです。

ライジングスターを見極めるには、企業の財務改善、業績の持続性、格付け会社によるアウトルックの変更などを多角的に分析することが欠かせません。

売り圧力がチャンスに変わる：フォーリンエンジェルズの見極め方

フォーリンエンジェルズ（Fallen Angels）は、もともと投資適格債として扱われていた社債が、信用力の低下により非投資適格（ハイイールド）に格下げされたものです。格下げの発表と同時に、多くの機関投資家が保有ルールに基づいて機械的に売却を行うため、一時的に市場に強い売り圧力がかかり、債券価格が大きく下落することがあります。

この急落局面は、一時的に割安となった銘柄を拾う好機にもなり得ます。格下げの理由が一過性の業績悪化や経済環境の変動によるものであれば、企業の本質的な信用力が維持されている限り、将来的な価格回復や再格上げも視野に入れた運用が可能です。

重要なのは、「なぜ格下げされたのか」「売られている理由は構造的か一時的か」を見極め、市場の過剰反応に流されないことです。

格付け変動を読み解く力が、差を生む

ライジングスターとフォーリンエンジェルズは、単なる格付けの上下ではなく、市場に大きな資金フローの変化をもたらすトリガーです。 特に、機関投資家は保有ルールに従って動くため、彼らの売買フローが価格に与える影響は極めて大きくなります。 一方、個人投資家や柔軟なアクティブファンドにとっては、こうした機械的な売買によって生じる価格の歪みを冷静に捉える余地があると言えるでしょう。

信用リスクそのものの評価だけでなく、市場構造と参加者の行動パターンを読み解く視点を持てば、ハイイールド債投資において明確な優位性を築くことができます。 格付けの変動を単なるリスクと見るのではなく、構造的に理解し戦略的に活用することこそが、高利回り債券で成果を上げるための鍵になります。

米国と日本のハイイールド債市場の違い

ハイイールド債に投資したいと考えても、日本にはその投資先がほとんど存在しません。この状況は、企業や投資家が単にリスクを避けているからではなく、日本の金融制度や資金調達の慣習、そして債券市場の構造そのものに起因しています。

ではなぜ、日本ではハイイールド債市場が形成されず、米国では巨大な市場へと発展したのでしょうか。その背景には、企業の資金調達手段の違い、債券市場の成熟度、そしてその結果として生じる投資家の選択肢の差があります。以下で順を追って整理します。

なぜ日本ではハイイールド債が発行されないのか

企業の資金調達方法は大きく分けて2つあります。株式や債券を発行して市場から直接資金を調達する「直接金融」と、銀行などの金融機関から融資を受ける「間接金融」です。株式発行は日本でも広く行われており、直接金融の代表的な手段として定着しています。

一方、債券発行の活用度は国によって異なります。日本では間接金融の比重が非常に高く、全国に存在するメガバンクや地方銀行、信用金庫、信用組合が企業の主な資金調達先となっています。銀行側も地域の取引先企業に対して積極的に融資を行っており、企業にとっても手間や交渉のしやすさなどから、債券より融資を選ぶ傾向が根強くあります。

このような金融構造のもと、社債発行はごく限られた一部の大企業に限定されており、信用力の低い中堅・中小企業が債券市場で資金を調達することは現実的ではありません。結果として、ハイイールド債の発行自体が制度的に根付いていないのが現状です。

日本のハイイールド債市場が育たなかった背景

日本国内でハイイールド債市場が発展しなかったもう一つの要因は、投資家側の運用方針にあります。日本の機関投資家の多くは、信用格付けがBBB以上の「投資適格債」を主な投資対象としており、それ以下の格付けとなるハイイールド債にはほとんど資金が流れていません。

仮に企業がハイイールド債を発行したとしても、買い手がつかず資金調達が成立しないのが実情です。こうした環境では、市場が拡大する土台自体が存在せず、結果として国内でハイイールド債の発行が事実上不可能になっています。

投資家側の需要がない以上、発行体も現れず、市場も育たないという悪循環が長年続いてきたのです。

米国ではなぜハイイールド債市場が成立しているのか 一方で米国では、信用力が比較的低い企業でも社債を通じて資金を調達する文化が根付いており、ハイイールド債は市場で積極的に取引されています。債券市場自体が成熟しており、投資家側もハイイールド債をリスクとリターンを見極めたうえで投資対象に含めるスタンスを取っています。

実際、米国のハイイールド債市場は2020年時点で約1.4兆ドル規模にまで成長しており、世界最大級の市場のひとつです。金融商品としての整備も進んでおり、ETFやファンドを通じて幅広い層の投資家がアクセス可能な環境が整っています。

このような制度・文化・市場の成熟が、米国におけるハイイールド債市場の成立を支えているのです。

日本人がハイイールド債に投資するなら海外が前提

このような国内外の市場構造の違いを踏まえると、日本人投資家がハイイールド債に投資する場合、その対象は事実上、海外──とくに米国を中心とする市場に限られます。

当然ながら、ハイイールド債特有のリスク（信用リスク・流動性リスク・手数料）に加えて、為替リスクも生じます。とくに米ドル建ての商品では、円安・円高の影響がリターンに直接作用するため、為替変動への対応が運用の鍵を握ります。

通貨ヘッジ付きの商品を利用するのか、あるいは為替をある程度受け入れたうえで分散投資を行うのか。国内債券では意識しにくい視点が、海外のハイイールド債投資には欠かせません。

ハイイールド債はどこで買える？

前述のとおり、日本では企業によるハイイールド債の発行がほとんど行われておらず、実際の投資対象は主に米国企業が発行するハイイールド社債となります。

かつては海外の債券に投資するには、米国など現地の証券会社で口座を開設する必要があり、手続きや管理面で大きなハードルがありました。しかし近年は、米国株や海外ETFの普及とともに、海外金融商品を取り扱う国内証券会社が増加しています。

現在では、主要ネット証券をはじめとする多くの国内証券会社が、米国株だけでなく米国債券や社債などの外国債券も取り扱っており、特に楽天証券やSBI証券では多数の米ドル建て債券を購入することが可能です。

このため、わざわざ海外の証券口座を開設しなくても、国内証券会社の口座さえあれば、米国企業のハイイールド債に投資できる環境が整っています。

ただし注意点として、債券の多くは市場を通さず相対取引（OTC）で証券会社を介して売買される形式が一般的です。そのため、取り扱う債券の銘柄数や種類は証券会社ごとに大きく異なり、希望する銘柄がどの証券会社で扱われているかを事前に確認することが重要です。

ハイイールド債の買い方｜個人が日本で投資するには？

ハイイールド債を発行しているのは、主に米国の非投資適格企業です。つまり、個人投資家がハイイールド債に投資する場合、実質的には米国企業への貸付を行うことになります。

国内の大手企業であれば、事業内容や財務情報の取得は容易ですが、米国のハイイールド債発行体については、英語での情報収集や信用リスクの判断が必要になり、個人投資家が適切に分析するのは簡単ではありません。

さらに、ハイイールド債にはデフォルトリスク（債務不履行）がつきものです。リスクを抑えるためには、複数の発行体に分散投資することが不可欠ですが、個別に複数債券を購入するには手間も資金もかかります。

こうした課題を踏まえると、ETFや投資信託といった運用商品を通じて、間接的にハイイールド債に投資する方法が現実的かつ効果的です。

ETFや投資信託であれば、専門家の選定による分散投資が実現でき、小口からの購入も可能。さらに、海外債券を直接取り扱っていない証券会社でも、国内上場のETFや国内設定の投資信託であれば購入できます。

ハイイールド債型の主な投資信託とETF

日本の個人投資家が利用できる、ハイイールド債を対象とした投資信託やETFは以下の通りです。各商品のタイプ・為替ヘッジの有無・購入可能な証券会社・主な特徴を一覧でまとめました。

ハイイールド債型の主な投資信託とETF

ハイイールド債は高利回りの魅力がある一方で、発行体の信用リスクや為替リスクの管理が難しく、個人での銘柄選定や分散投資には限界があります。そこで有効な手段となるのが、複数のハイイールド債に分散投資できる投資信託やETF（上場投資信託）の活用です。

投資信託は専門家による運用が行われ、少額からでも積立が可能で、初めてのハイイールド債投資にも適しています。一方、ETFは取引の柔軟性と低コストが特徴で、中級者以上の投資家にも人気です。

以下では、日本の証券会社で購入できる主な投資信託およびETFを紹介し、それぞれの特徴を簡潔に解説します。

【2025年最新】日本で購入できるハイイールド債の投資信託・ETF一覧

投資信託（公募投信）：少額から専門家に任せて分散投資

投資信託は、運用会社が債券の選定・分散・為替管理までを行ってくれるため、個人投資家にとって取り組みやすい選択肢です。少額から購入でき、積立にも対応していることが多く、ハイイールド債投資の導入としても適しています。

債券ETFのメリットについてはこちらのFAQもご参照ください。

商品によって為替ヘッジの有無や分配の頻度、投資対象の地域が異なるため、自分のリスク許容度や収益ニーズに合わせて選ぶことが大切です。以下に代表的な商品を紹介します。

フィデリティ・USハイ・イールド・ファンド

米国のBB格以下の社債にアクティブに分散投資。アナリストの個別企業分析を重視し、企業の信用力を見極める運用方針。為替ヘッジなし。利回りは約7％（2024年時点）。

三井住友・USハイ・イールド債券ファンド

為替ヘッジのあり・なしを選べるタイプ。安定運用重視で、毎月分配型の設定もあり、インカム収入を重視する投資家に適する。信託報酬も比較的低め。

野村ハイ・イールド債券ファンド

米国の投資適格未満の社債に重点を置いたファンド。コンサバティブな設計で、国内大手の野村グループによる運用体制が信頼されている。為替ヘッジなし。

ダイワ／フィデリティ・アジア・ハイイールド債券ファンド

アジアの成長企業が発行する高利回り社債に幅広く投資。為替リスクや信用リスクを受容できる投資家向け。地域分散効果を狙いたい層に最適。

ETF（上場投資信託）：取引の自由度と低コストで選ぶなら

ETFは、証券取引所で株式のように売買できる金融商品で、運用コストの低さやリアルタイムでの取引のしやすさが魅力です。分配利回りの高さや分散性を保ちながらも、自ら売買タイミングを調整したい投資家に向いています。

国内ETFは為替ヘッジが付いているものが多く、安定性を重視したい方に向いています。一方、米国上場ETFは選択肢が豊富で、利回り・コスト・銘柄構成などから自分に合った商品を選ぶことが可能です。

ETFや投信との比較はこちらの記事で詳しく解説しています。

以下では、日本国内から購入可能な主要ETFを紹介します。

iシェアーズ 米ドル建てハイイールド社債ETF（1497）

東京証券取引所に上場する、国内で購入可能な数少ないハイイールド債ETF。円ヘッジ付きで、為替リスクを抑えながら投資できる。分配利回りは約5.7％（2024年時点）。NISA対象。

HYG（iShares iBoxx $ High Yield Corporate Bond ETF）

米国上場ETFの中で最大規模。数百銘柄に分散されたポートフォリオを持ち、流動性・取引量ともに高水準。長期安定運用を重視する中上級者向け。

JNK（SPDR Bloomberg High Yield Bond ETF）

HYGと並ぶ人気ETF。配当利回りが高く、インカム収入を重視した設計。安定した分配と低コストで人気。

ANGL（VanEck Fallen Angel ETF）

投資適格から非投資適格に格下げされた「フォーリンエンジェルズ銘柄」に特化。格下げ後の価格回復・再格上げによるリターンを狙う戦略的ETF。

HYLB、USHY（その他米国ETF）

HYGやJNKと比較して信託報酬が低く、分散性を高めた商品群。長期保有を前提とした投資戦略に適しており、コストに敏感な投資家に向く。